＊主な参考資料：Home of the Brave
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【目次】
- 米国崩壊を招いた３つの要因
- 米国の混迷が長引いた理由
- Gang of Fourの解体に至るまで
- The Collapseを経たユニバースがなぜ「Dark Future」と呼ばれるのか
一般的に米国の崩壊（Collapse）は1994年の世界株式暴落から始まったとされている。経済が破綻し、1995年には福祉分配緊急プログラムが始動されるものの効果はなく、その後は失業者、ホームレス、政治の腐敗が全米中であふれかえることに。国民の4人に1人がホームレスという状況にまで至っていた1996年には、各地でノーマッドの反乱が起こり、8月17日にはアメリカ合衆国大統領と副大統領が暗殺され、当時の国防長官だった「Jonathan Seward」によって戒厳令が発動される事態に陥った。こうして米国崩壊（Collapse）は決定的なものとなり、この混迷期は結果的に2008年まで続いていくことになる。
■ 米国崩壊を招いた３つの要因
“The Collpase”はアメリカ合衆国に突如襲いかかった悲劇ではなく、以下にあげる3つの主な事件を経てもたらされた。
- まず１つ目の要因として米国崩壊の呼び水となったのが、1990年に始まった「Quiet War」で、勢いを増すEECに対してそれを阻止する米国政府～という構図のもと、1994年までこの米欧間対立は続いた。例えば1992年に当時改革政策を進めていたソビエトに対する支援を米国政府が拒否する一方で、EECの方は対外支援を表明し、ソビエト側がこれを受け入れたことによって（米ドルではなく）ECU（ドキュメント1992年参照）の需要が高まり米ドルの下落へと繋がった。その後EECの経済力が徐々に拡大していくと、Gang of Fourはさらに秘密裏にアジアマーケットの株式操作を試みようとするものの、EECの手によってこの不正は露見してしまい、またこれが起因となってシステム障害が引き起こされ、1994年の世界株式暴落、ひいては各国がとった米国政府との取引禁止措置が「破滅へのカウントダウン」に拍車をかけることになった。
- ２つ目が1992年にGang of Fourが南米の麻薬密売ルートを殲滅する動きに出たこと。第一次中米紛争の一環として行われたこの作戦は、麻薬密売によって経済が回っているような第三世界に大打撃をもたらし、経済破綻した各地方で多くの貧困を生む結果に。こうして南米諸国が反米の多国籍軍を結成し、EECの援助のもと局地的なゲリラ戦を繰り返したため、米国政府は国の立て直しはおろか、泥沼の麻薬戦争に陥っていくことになった。
- 最後の要因は、地球環境。生態系への影響を一切顧みず、己の利益ばかりを追求する世界企業の所業は、酸性雨をはじめとする気候の変化を助長し、灌漑作業などの作物生産に深刻な影響を及ぼしていた。アメリカ本土も例外ではなく、ダストボウル（ドキュメント1993年参照）があったアメリカ中西部では1998年にその被害が最高潮に達するなど、地球環境の影響は年々増す一方だった。
以上主な３つの要因が重なって、1994年に世界株式市場が暴落し社会経済が破綻。米国政府に貸し付けを行える銀行はどこにもなく、混乱をきたした米国社会が1996年に”The Collapse”に至ったことによって、サイバーパンクユニバースの「Dark Future」が幕を開けた。
■ 米国の混迷が長引いた理由
1997年に中東メルトダウンが起きた際、当時現地に駐在していたNSA局員は300人以上いた。しかし中東情勢に関する情報の伝達を彼らがMIC（＊）に対して（故意に）遅らせたことによって、当時他国を牽制するためにも必要だった衛星写真が手に入らず、ロシアにミサイル配備を許し、サウジアラビアやクウェート内における米軍拠点の多くを失う羽目になってしまった。MIC長官などはすでに就任当初からGang of Fourの危険性を薄々感じ取ってはいたが、この一件で当時事実上の後任大統領職に就いていたSewardもついに業を煮やし、Gang of Fourの勝手な振る舞いに手を打つべく国防総省に個人ファイルを開示するよう指示した。
＊MIC（Military Intelligence Cooperative）：同年にアメリカ統合参謀本部が新設した軍事諜報機関。ドキュメント1997年参照
こうしてSeward主導のもと、MICによるGang of Fourの調査が開始されることになり、MICはひとまずDEAとFBIを解体するよう大統領にすぐさま提言。しかしその後のGang of Fourの解体は遅々として進まなかった…主な理由として以下があげられる：
- Gang of Fourが容易く潰せるほど小規模な「秘密結社」ではなかった
- 軍を動かそうにも当時の米国は全米規模で暴動が多発していたため、そのための人員が不足していた
- 1999年に「Federal Weapons Statute」を発令し上記の暴動鎮圧にも効果を発揮したものの、2000年にSewardがこの暴動で死亡（実際は暗殺：後述）してしまい、その後を引き継いだWilliam Newellが相手の出方を見る消極的な作戦に切り替えてしまった
- そうこうしている内に（NSAの裏工作によって）第二次中米紛争が2003年に勃発した
■ Gang of Fourの解体に至るまで
Newellが後任大統領になった2000年頃から、全米内で核の脅威を懸念する声が高まっていた。これは1990年の解体以降、国の再建を進めるソビエトがかつて有し、また現在は世界市場に出回っている核兵器の多くが南米諸国へと流れ込んでいたため。これに対してNewellは核攻撃の有事に備える対策として「SOC (Special Operations Command)」と呼ばれるサイバー傭兵を主軸とする特別作戦をスタートさせた。またSOCはその人員の半数以上がCIAの関係者によって構成されていたため、NewellはこのSOCのメンバーに「Gang of Four」に不利益な証言をするよう要求。当時すでにGang of Fourの裏工作によって13名もの政府高官（大統領も含む）が死亡したとされており、これに関する証言をした者には全面的な免責を与えた。
【注釈】ちなみにこの時の聴取によって、1996年に”副”大統領が暗殺されたのは不慮のアクシデントで、Gang of Fourの当初の意図としては彼を傀儡にするつもりだったこと、さらには2000年に前大統領Sewardが亡くなったのも、実際は怒れる民衆による暴動のせいではなく、CIAとNSAの極秘作戦によって暗殺されたことなどが判明した
SOCへの聴取後、CIAの命令体系はNSA解体計画へと組み込まれ、先の聴取に協力した多くのCIAメンバーが政府からのスパイとしてその後のGang of Fourのオペレーションに参加した。そして2004年の3月にワシントンでNSAやCIAをはじめとする反政府分子の大規模な粛清が行われ、後に（2008年）発足する新政府の一翼を担う組織として新たなCIAが再編されていくことになった。
それでも1997年のMICによる調査から始まった一連の殲滅活動が、2004年をもって全ての（Gang of Fourに関わる）組織の根絶に至ったわけではなく、例えば同年（2004年）にあったTesla Johannsenの暗殺はNSA関係者によるものだったとされている。そのため水面下ではGang of Fourの息がかかった世界中の反政府分子の掃討作戦がその後も行われ、これにはさらに4年の歳月を要した。このようにGang of Fourを巡る一連の騒動によって、米国の諜報機関はかつての姿を二度と取り戻すことができないほど計り知れないダメージを被ったのである。
こうして迎えた2008年11月7日。1996年の戒厳令発動以降では初めてとなる選挙が開かれ、軍部＋新生CIAによる新議会が発足することになった。
NSAをはじめとするGang of Fourが完全に失脚したこの年～2008年が一般的にThe Collapseの終わりとされている。ただ有り体に言うなら、
Gang of Fourのメンバーの中にはすでに崩壊必至の組織を見限り、早々に企業側へと転身するという日和見ぶりを発揮している者もいた。そのため軍部主導で解体されたGang of Fourという組織は、この時（2008年）すでに実体として存在していなかったともいえる。
なお一連のGang of Four騒動でワシントンが混乱に陥っていた時期、多くの自由州が成立した（＊）。これは当時全米を席巻していた暴動、ノーマッドをはじめとする怒れる民衆～の鎮圧に、予備役を駆り出す必要があるほど各州が困窮していたためである。
＊この時期に成立した自由州
・テキサス：1999年
・アラスカ：2000年
・カリフォルニア：2002年（＊）
・ネバダ：2003年
【注釈】＊ちなみにカリフォルニアは2012年にさらに南北に分裂するが、2002年に自由州となったもともとのカリフォルニアの体制は、2012年以降は南カルフォルニア（SoCal）に引き継がれている。つまり、もともとのカリフォルニア自由州から北部がさらに独立する形で2012年に分裂したのが北カリフォルニア（NorCal）で、2015年には米国政府からも正式に認可されている。なおナイトシティが属するのはNorCalの方
■ The Collapseを経たユニバースがなぜ「Dark Future」と呼ばれるのか
1990年に米国で行われた最後の国勢調査では、当時の合衆国総人口として「2億3870万9873人」という数字が出ていた。しかしMICの試算によると、その後の10年間（1990-2000）で少なくとも「1億人」が死亡したとされ、また同時期にノーマッドやZeroes（＊）に身を落とした国民の数もおおよそで「2500-5000万人」に達しているとされていた。つまりこの試算が正しければ、2000年の時点で米国国民のうち納税者はわずか「1億2000万人」ほどしかいなかったことになる。これでは国の税制体系が根底から崩壊するのもやむを得ず、国内の何百もの地方都市が機能しなくなった。
＊Zeroes：市民権を与えられず路上生活を強いられている人々のこと
こうして2020年に至るまでの間、主要都市を中心に国の復興が進められる一方で、その対象から外れた地方都市は放棄されるがままとなり、文字通り全米中に「ゴーストタウン」が溢れかえることになった。当時の潮流は人々にかつての「西部開拓時代」を想起させ、これは都市部以外に居を設けようとする人口の流出へと繋がっていく。（西部劇の）先住民や牧場主に代わって、ブースターギャングや企業が跋扈する世界～それがサイバーパンクの「Dark Future」なのである。
補足：2077のライフパスシステムと、ポストCollapse世代
ゲーム版2077のキャラクタークリエイトの１つに「Lifepath」システムの実装がすでに明らかになっているが、このキャラクターの出自を決める際の３つの選択肢：Nomad、Streetkid、Corporate...これは「Collapse後の環境で育った若い世代３種」として原作で説明がある。最後にそれについて簡単に紹介：
米国国民にとってCollapseがもたらした最大の衝撃...それは有史以来人々によって育まれてきた家族制度が崩壊したことにある。というのも、ここ60年間の間に全体の80％を占めていた核家族世帯（夫婦2人＋子供）のうち、Collapse後も全員無傷だったのはわずか2％に過ぎず、Collapseで亡くなった1億人あまりの内その三分の一は夫か妻だった。これはCollapseを生き延びた人々の約半分が片親を失ったことを意味する。そのためその後18ヶ月の間に孤児となった者は3,000万人に及び、さらにその中の2,000万人は生きる術がなく死ぬか、もしくは戒厳令下のもと必死に生き延びようとするも殺されてしまうか、どちらにせよ悲運を辿ることになった。また生き延びることができた残りの1,000万人の子供たちにしてみても、本来なら青年期に身につけるべき社会的スキルを持ち合わせず過酷な世界に放り込まれる事態に陥ったのである。
こうして戒厳令が発動され社会情勢がますます凶暴化していく中で、2020年を迎える頃には当時の全米国民の実に11%が「家族」を持たず、しかもこういう層は出産率が他と比べて2倍と高かったため、次世代の子供たちの両親がいずれも子育ての知識とスキルを持ち合わせていないというケースが増え「誰が彼らを育てるのか？」という社会問題が浮き彫りになった。
家族制度そのものが過去のものとなった2020年、家族に変わる人々の新しい生活基盤として誕生したのが...
・ネオトライバル（ノーマッドファミリー）
・ブースター（ストリートギャング）
・メタファミリー（従来までの核家族、その進化系。主に企業人がここに属する）
...の３形態。新しい家族の在り方としてこの新種３形態が誕生したことで、Collapse後に生まれた新世代の若者も（生まれ育った環境ごとに）次の３つに分類される：
- Nomad Children：
ネオトライバルつまりノーマッドファミリーのもとで育った若者。ノーマッド社会には西部開拓時代にあったようなある種の「名誉（や仁義）」を重んじる風習があり、彼らも同様の気質を受け継いでいる。またノーマッドは自分の子供たちが他所のコミュニティに世話になるのを好まず、例えば企業人が子供たちに高度の教育を打診してもファミリーがそれを良しとしない。
つまり基本的にノーマッドは（生き抜いていくために）内部の結束がとても強く、規律を重んじ相手を敬う行いをとても重視しているため、彼らはファミリーからそういった社会規範まで学べる環境にある（逆に「Corporate」な若者がこれらを人から教わることはない）。コミュニティと密接に関わり、身近には生きる手本となるツワモノに欠くこともなく、厳しい社会で生き抜くための基礎的な教育（読み書きや数学など）も十分に習得している。過酷な世界に生きる彼らではあるが、ある意味最も恵まれた環境で育てられているのがノーマッドチルドレン。
- Street Children：
一方、ストリートチルドレンはポストCollapse世代としてサイバーパンクの世界では大勢を占める。この背景には当時の（Collapse後の）米国の社会事情が深く関係しており、Collapse後に人々の仕事量が増え子供の面倒をみれなくなる親が増加したこと、全米規模で公立学校が不足するようになったこと…といった要因があげられる。
彼らがストリートで暮らす時間はその多くが6歳頃までは1日6時間程度だが、これが12歳までいくと1日16時間にまではねあがり、こうした環境で暮らす彼らの実に90％が10歳になるまでにどこかしらのギャングに所属している。ストリート出身の彼らは教育を受けるどころか、ティーンエイジャーになる頃にはすでに死と隣り合わせの日常を強いられる環境に身を置いているといえる。
- Corporate Children：
3つ目のコーポレートチルドレンは、ポストCollapse世代の中では少数派ながら最も高度な教育を受けた若者を指す。主に企業人が属するメタファミリーのもとで育った彼らは、幼年期から企業人としての規律を叩き込まれ、企業が有する（修学用）施設での確かな庇護のもと、（集団生活をして）将来のために必要なコミュニケーションスキルや（組織の中で個がどう貢献すべきか…といった類の）行動規範を徹底的に教え込まれる。
また彼らはギャングとは別の意味で「上にのし上がる」ことが（企業就職後に）不可欠であるため、自分の実績を上げるために仲間と協力する時もあれば、逆に相手を蹴落とす必要に駆られる時もある。また本人に出世願望がなければ、別の人間に簡単に取って代わられ、出世街道からドロップアウトする可能性もある。
なおメタファミリーは主に事務や技術職に従事する企業人の生活基盤だが、さらに上のクラス（企業経営を担うような役員クラス）の企業人になると上記の内容とは全く異なり、（集団生活ではなく）豪華な自宅で完全個別指導の英才教育を企業エリートとして受けることになる。
